DHC・影山氏に聞く/素材の独自開拓に意欲
ＤＨＣ取締役本部長・影山将克氏インタビュー
ＤＨＣ（ディーエイチシー）は昭和４７年（１９７２年）に創業し、本年で５０周年を迎えた。
翻訳・通訳業から始まり、今では化粧品、健康食品を主要商材としたブランドメーカーとして国内外で知られる存在となった。健康食品に関しては年間売り上げ５００億円（令和３年７月期）を超え、業界ではリーディングカンパニーの一つに数えられる。昨今は、機能性表示食品やエビデンスのある素材を用いた商品展開を重視し、消費者にとってより有効且つ身近な商品を投入している。事業の方向性やマーケット全体への見解などを、健康食品を含めた事業統括の責任者である影山将克取締役本部長に話を聞いた。（編集局・花里淳一）
―機能性表示食品制度が平成２７年度に施行され、御社の届け出はこの数年で大分増えています。実際、流通しているものだけでも２０種類に迫るほどですね。
機能性表示食品を重視した健康食品事業ととらえて頂いて構いません。その背景には、制度が開始されて以降、消費者に機能性表示食品が浸透・定着し、身近なものになったことがあります。今や飲料でも当たり前のように見かけるようになりましたが、サプリメントで機能性表示食品を選ぶお客様は非常に増えており、高まるニーズにしっかりお応えするため、積極的にラインアップを拡充しています。機能を明示することで、どんな商品かをよりダイレクトに伝達することができるので、とくに健康上のお悩みや、これから対策したいことが明確な方は手に取りやすいのではないかと思います。但し、機能性表示の製品を展開していく上で、「ブルーライトに対応したルテイン光対策」というような場合はうまく訴求できますが、ＣｏＱ１０のように、お客様が成分に対して期待する効果が分散しているものはあまり訴求点を絞らない方が良いのかなど、
・・・・・・インタビュー全文は「ヘルスライフビジネス」（電子版・紙版）12月1日号に掲載
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